健康食品の定期購入はトラブルが多い？
定期購入の王道ともいえる存在で、以前よりテレビコマーシャルで多く見かけるサービスが“健康食品”です。
主に、サプリメントやドリンク剤が商材として取り扱われるケースが多く、安いものから高級な商品まで豊富なラインナップを取りそろえています。
最近では、特に「美」や「ダイエット」などの永遠のテーマについて訴求する商品が多く、消費者の購買意欲をかき立てる魅力的な効果を持つ食品が人気です。
一方で、消費者の切望を逆手に取り、不明瞭な契約を結ばせて 高額な費用を請求するトラブルが増えています。
正しい知識を身につけて、同じ被害に遭わないように心がけることが大切です。
実際に被害が報告されたトラブル事例
業者との揉め事として最も多く報告されるのが、料金に関するトラブルです。
特に、ダイエットに関するサプリメントだと「パーソナルジムは高いけど、500円のサプリを一回飲むくらいならやってみよう…」という気持ちが働き、ついつい手を出してしまいます。
しかし、実際に届いてみると“総額8,800円”の請求書が。
このように、広告では当然のように500円の買い切りのような記載がされていても、蓋を開ければ「(※定期契約時、初回購入のみ特別価格で提供)」と小さい文字で定期契約必須の文言を掲載しているパターンが多く見受けられます。
「総額がこんなに高くなるなら今すぐ解約する！」と思い立って解約手続きを行うというのが一般的な流れ。
しかし、メールフォームから送信したメッセージに返信がない、コールセンターにいくら電話を掛けても一向に繋がらないというのが悪質な業者の常識です。
何度も何度も掛け続けてやっと繋がったかと思えば、「解約可能期間を過ぎたので申請は受領できません」というテンプレートの返事であしわられてしまう場合も珍しくありません。
中には本当に体に合わないために解約を申し出る人もいるのですが、それでも解約できず。
国民生活センターの協力を経て「医師の診断書を添えて郵送してください」という形で決着がつくケースも見受けられました。
定期購入サービスはしっかり契約の確認を
健康食品の定期購入サービスの全てが詐欺まがいの契約という訳ではありません。
また、高価＝効果がないと断言することは難しいでしょう。
現状としては「よく見て契約しなかったら、いきなり高額請求を押しつけられた」というミスマッチが大きな被害として挙げられています。
まずは契約の前は規約を必ず確認することが大切です。
それでも稀に、定期購入必須などのデメリット条件を記載せず勝手に契約を行う業者も見受けられます。
そのような場合は迷わず国民生活センターに相談することで、迅速な解決に繋げる努力を試みてはいかがでしょうか。